新じゃが

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今日、姉と妹が来てくれて先週の木曜日に収穫したじゃがいもを持って来てくれました
新じゃがを蒸かすと美味しいんですよね~~
で、今日はスキレットで新じゃがと人参と玉葱を蒸かしてみる事にしました

スキレットに新じゃがと人参と玉葱を並べて水を50cc入れてから加熱して12分。
火を止めて放置しておくはずが、母に食事をさせている間に1時間以上経過してしまいました
でも、まだスキレットは少し温かかった
玉葱・人参は甘くて美味しかった
じゃがいもはやはり塩かバターが欲しいですね

呑もうと思っていた所で母のご飯になったのでほっけは冷めてしまったけど、いつもの事と諦めるしかないな~~

半導体材料の対韓輸出を規制

http://www.sankei.com/politics/news/190630/plt1906300004-n1.html

半導体材料の対韓輸出を規制 政府 徴用工問題に対抗 来月4日から

政府は、韓国への輸出管理の運用を見直し、テレビやスマートフォンの有機ELディスプレー部分に使われるフッ化ポリイミドや、半導体の製造過程で不可欠なレジストとエッチングガス(高純度フッ化水素)の計3品目の輸出規制を7月4日から強化する。

発動されれば、韓国経済に悪影響が生じる可能性がある。7月1日に発表する。

政府は同時に、先端材料などの輸出について、輸出許可の申請が免除されている外為法の優遇制度「ホワイト国」から韓国を除外する。7月1日から約1カ月間、パブリックコメントを実施し、8月1日をめどに運用を始める。

除外後は個別の出荷ごとに国の輸出許可の取得を義務づける。ホワイト国は安全保障上日本が友好国と認める米国や英国など計27カ国あり、韓国は平成16年に指定された。

輸出を規制する3品目は、いずれも軍事転用が容易だが、これまで韓国には手続きの簡略化など優遇措置を取っていた。日本政府はこれを7月4日から契約ごとに輸出許可に切り替える。許可の申請や審査には90日間程度を要することになるという。

フッ化ポリイミドとレジストは世界の全生産量の約9割、エッチングガスは約7割を日本が占める。世界の半導体企業は日本からの輸入が多く、急に代替先を確保するのは困難とされる。規制が厳しくなれば、半導体大手のサムスン電子や薄型で高精細なテレビで先行するLGエレクトロニクスなど韓国を代表する企業にも波及するとみられる。

インスタントカレー

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ご飯を炊きながらインスタントカレーを温めて・・・
こんな事思いつかないよな~~
ユーチューブでは鮭の包み焼きを作っていましたが・・・

ユーチューブ見てると色々参考になるな~~

ブログ内検索機能

昨日、メールで「ブログ内検索機能」がないかを問い合わせた結果、今日回答があり7月2日のリニューアル後から使えるようになるとの事でした
良かった~~
使い勝手が良いといいんだけど・・・


ブログ内検索機能につきましては、ウェブリブログリニューアル後にご利用いただくことができますので、ぜひお試しください。

投資信託

日経平均 現在値 21,275.92 前週比 +17.28

今週は前週比 2勝3敗
含み損-184.4万が-194.0万に

2018/07/13 基準価格 27,133 日経平均 22,597.35
2019/06/28 基準価格 24,485 (前週比 -222)


野村自己分  (投資信託のみで全て再投資。現在の元本350万円)
評価額 469.3万円
含み損-21.9万が-31.4万に

ブログ内検索機能

今日、もう持っていない配当金の通知が来たのでいつ売却したのか調べようとしたら調べられませんでした

ヤフーブログだと「タイトル」と「内容」の二通りで全ての記事が表示されるのだけど、此処の検索機能では無理みたい
今、色々試しているんだけど自分のブログ内の検索って出来ないのかな~~


Amebarブログもブログ内検索機能があった

ブログ内検索機能が無いと不便だからどうしようかな~~
此処にはブログ内検索機能が無いのか、私の探し方が悪いのか??
もうちょっと調べてみよう


手羽元

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今日は手羽元を試してみました


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グリルパンを余熱して、
手羽元7本を乗せ塩を振り蓋をして6分加熱して火を止めて4分放置
火は通っていた

次は加熱時間を5分にして試してみよう

初スキレット グリルパン 18cm

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昨日、初めて鋳鉄製のグリルパンを使ってみました
とりあえず、豚肉と人参と玉葱だけで試してみました
肉はちょっと火を通しすぎてしまったけど、玉葱と人参は甘くて美味しかった
調味料は肉に塩・胡椒をしただけで野菜は蒸し焼きで味付けは無し

焼き時間 8分
蒸らし時間5分



次回は加熱時間を減らして試してよう
焼き5分、蒸らし5分でどうなるか??
この試している事が楽しいんだよね~~



ユーチューブでは(牛肉)
30分前には冷蔵庫から出しておく
片面1分焼いて引っくり返して塩・コショウ
レアの場合は1分加熱してフライパンから出して少し置いておく
ミディアムレアは焼き目に赤い肉汁が出てきたらフライパンから出して少し置いておく
完全に火を通すのは蓋をして1分蒸す

投資信託

日経平均 現在値 21,258.64 前週比 +141.75

今週は前週比 5勝0敗
含み損-192.8万が-184.4万に

2018/07/13 基準価格 27,133 日経平均 22,597.35
2019/06/21 基準価格 24,707 (前週比 +329)


野村自己分  (投資信託のみで全て再投資。現在の元本350万円)
評価額 478.8万円
含み損-24.0万が-21.9万に

教育勅語

2014/4/10(木) 午前 8:38

明治天皇は明治元年、国是五箇條を神々にお誓いになり、新生日本の大方針を明らかにされました。政府はこの方針にそって、近代国家の建設には人材の育成が急務であるとして、明治5年学制を公布し、全国的に学校を設置して義務教育の制度を確立し、教育の普及に努めました。しかし当時は文明開化の風潮により洋学が重んじられ、我が国伝統の倫理道徳に関する教育が軽視される傾向にありました。

このような実情を深く憂慮された明治天皇は、徳育の振興が最も大切であるとされ、わが国の教育方針を明らかにするため明治23年10月30日、教育勅語を渙発されました。勅語には、日本人が祖先から受け継いできた豊かな感性と美徳が表され、人が生きていくべき上で心がけるべき徳目が簡潔に述べられていましたが、戦後に教育勅語が排除された結果、我が国の倫理道徳観は著しく低下し、極端な個人主義が横溢し、教育現場はもとより、地域社会、家庭においても深刻な問題が多発しています。

今こそ、私たちは教育勅語の精神を再認識し、道義の国日本再生のために、精進努力しなければなりません。



【教育勅語の口語文訳】

私は、私達の祖先が、遠大な理想のもとに、道義国家の実現をめざして、日本の国をおはじめになったものと信じます。そして、国民は忠孝両全の道を全うして、全国民が心を合わせて努力した結果、今日に至るまで、見事な成果をあげて参りましたことは、もとより日本のすぐれた国柄の賜物といわねばなりませんが、私は教育の根本もまた、道義立国の達成にあると信じます。 

国民の皆さんは、子は親に孝養を尽くし、兄弟・姉妹は互いに力を合わせて助け合い、夫婦は仲睦まじく解け合い、友人は胸襟を開いて信じ合い、そして自分の言動を慎み、全ての人々に愛の手を差し伸べ、学問を怠らず、職業に専念し、知識を養い、人格を磨き、さらに進んで、社会公共のために貢献し、また、法律や、秩序を守ることは勿論のこと、非常事態の発生の場合は、真心を捧げて、国の平和と安全に奉仕しなければなりません。そして、これらのことは、善良な国民としての当然の努めであるばかりでなく、また、私達の祖先が、今日まで身をもって示し残された伝統的美風を、さらにいっそう明らかにすることでもあります。

このような国民の歩むべき道は、祖先の教訓として、私達子孫の守らなければならないところであると共に、この教えは、昔も今も変わらぬ正しい道であり、また日本ばかりでなく、外国で行っても、間違いのない道でありますから、私もまた国民の皆さんと共に、祖父の教えを胸に抱いて、立派な日本人となるように、心から念願するものであります。

~国民道徳協会訳文による~

明治神宮からの引用
http://www.meijijingu.or.jp/about/3-4.html

ミートスパゲティー

1. フライパンにお水400ccを入れる
2.今回は太さ1.4mm、茹で時間5分のスパゲティーを半分に折って入れる
3.火をつけて放置。
4.水分がなくなったら市販のミートソースを投入して絡ませる

調理時間、約10分
美味しくいただけました


株で遊べないので・・・
しかし、いつまで冬眠生活が続くのだろうか??


半合炊飯

燃焼器具 キャプテンスタッグ M-7900
ガス   キャプテンスタッグ CS-250
燃焼時間 7分

7分使用してガスの使用量は6グラムだったので、1分で1グラムの使用とすると
230÷7=32.8 ガス1本で32回の炊飯が出来る計算になる.


そこで問題になるのが燃料の価格

希望小売価格の950円で買うと約30円、100円ショップの固形燃料は約33円と殆んど変わらない
しかし、カセットコンロのCB缶は3本で約300円で買えて、しかも250グラムなので35回炊飯が出来る計算になるので、一回の炊飯の燃料代は約3円

結論、カセットコンロのCB缶のコストパホーマンスはすごい
毎朝炊いているけど、一ヶ月1本で済んでしまう計算になるんだ
今まではCB缶からOD缶に詰め替えて使用していましたが、変換アダプターを購入したのでCB缶に器具が直接取り付けられるようになりました


内容量(約):230g、ガスの種類:LPG(液化ブタン)
キャプテンスタッグ CS-250の価格 希望小売価格 950円
キャプテンスタッグ CS-250の価格 ヨドバシカメラ 550円+送料無料
キャプテンスタッグ CS-250の価格 アマゾン 538円+送料490円

投資信託

日経平均 現在値 21,116.89 前週比 +232.18

今週は前週比 4勝1敗
含み損-197.0万が-192.8万に

2018/07/13 基準価格 27,133 日経平均 22,597.35
2019/06/14 基準価格 24,378 (前週比 +175)


野村自己分  (投資信託のみで全て再投資。現在の元本350万円)
評価額 475.0万円
含み損-27.5万が-24.0万に

明王朝の公式日誌「皇明実録(こうみんじつろく)」

2013/5/24(金) 午前 11:33

中国の明王朝の公式日誌「皇明実録(こうみんじつろく)」の中に、明の地方長官が日本の使者との間で、明の支配する海域が尖閣諸島(沖縄県)より中国側にある台湾の馬祖(ばそ)列島までと明言し、その外側の海は自由に航行できるとした記述を、長崎純心大の石井望准教授(漢文学)が見つけ、21日午前に長崎市内で記者会見して明らかにした。 

中国は現在、尖閣諸島を約600年前の明の時代から支配してきたと主張しているが、石井氏は記者会見で、「歴史的に見ても、尖閣を巡る論争は日本側の主張が正しいということが、この史料からわかる」と語った。

石井氏が見つけたのは、江戸時代初期にあたる1617年8月の皇明実録の記述。沿岸を守る長官だった「海道副使(かいどうふくし)」(海防監察長官)が、長崎からの使者・明石道友(あかしどうゆう)を逮捕・尋問した際の記録で、皇帝への上奏文として納められていた。

それによると、この海道副使は明石に対し、沿岸から約40キロ・メートルの「東湧島(とうゆうとう)」(現在の馬祖列島東端・東引島(とういんとう))などの島々を明示したうえで、この外側の海を「華夷(かい)の共にする所なり」とし、中国でも他国でも自由に使える海域だと指摘したという。魚釣島(うおつりじま)などからなる尖閣諸島は、中国大陸から約330キロ・メートル離れている。

中国は、明王朝の1530年代に琉球に派遣された使者の記録をもとに、琉球の支配海域の境界は尖閣諸島の東側にある久米島と同諸島の大正島の間にあり、魚釣島などは明の領土だったと主張している。だが、今回の記述により、明の支配海域は沿岸から約40キロ・メートルまでで、尖閣諸島はどこの国にも属さない「無主地」だったことが明らかになった、と石井氏は指摘している。日本政府は、尖閣諸島が「無主地」であることを調査・確認したうえで、1895年に日本に編入したとしている。

中国外交文書に「尖閣諸島」=日本名明記

2013/5/24(金) 午前 11:34

【北京時事】
沖縄県・尖閣諸島(中国名・釣魚島)をめぐり中国政府が1950年、「尖閣諸島」という日本名を明記した上で、琉球(沖縄)に含まれるとの認識を示す外交文書を作成していたことが27日分かった


時事通信が文書原文のコピーを入手した。中国共産党・政府が当時、尖閣諸島を中国の領土と主張せず、「琉球の一部」と認識していたことを示す中国政府の文書が発見されたのは初めて。
この外交文書は中華人民共和国成立の翌年に当たる50年5月15日に作成され、北京の中国外務省档案館(外交史料館)に収蔵されている。


東京大学大学院の松田康博教授(東アジア国際政治)は「当時の中華人民共和国政府が『尖閣諸島は琉球の一部である』と当然のように認識していたことを証明している。『釣魚島』が台湾の一部であるという中華人民共和国の長年の主張の論理は完全に崩れた」と解説している。


領土草案の文書は現在非公開扱い。中国側の主張と矛盾しているためとの見方が強い

尖閣諸島

2014/12/30(火) 午後 6:08

◆明代から「琉球」明記

中国は領有権を主張する歴史的根拠として

(1)明代の歴史文献に釣魚島(魚釣島)が登場しており、琉球国には属しておらず、中国の領土だった

(2)1895年の日本政府による領土編入は日清戦争の終結を待たずに行われた不法占拠だ

(3)サンフランシスコ講和条約で米国の施政下に置かれたのは米国による不法占拠で、それを沖縄返還協定によって日本に与えた-の3点を挙げている。

しかし、「明代から領土」とする中国の主張は、石井望・長崎純心大准教授の調査で、明から1561年に琉球へ派遣された使節、郭汝霖(かく・じょりん)が皇帝に提出した上奏文に、尖閣諸島の大正島が「琉球」と明記されていたことが判明、大きく崩れた。

さらに、日本の領土編入後も、1920年に中華民国駐長崎領事が魚釣島に漂流した中国漁民を助けてもらったとして石垣の人々に送った「感謝状」に「日本帝国八重山郡尖閣列島」と明記されていることや、1933年発行の「中華民国新地図」で尖閣諸島が日本に属すると扱われていることなどから、日本政府は「中国の歴史的根拠は有効ではない」としている。

また、中国は国際法の観点から

(1)日本は尖閣諸島を「無主地」として「先占」したとしているが、釣魚列島は明代から「無主地」ではなく統治権が確立されていた

(2)「ポツダム宣言」は日本が略取した中国のあらゆる領土の放棄を意味しており、台湾に所属する釣魚島も含まれる

(3)サンフランシスコ講和条約は中国を排除した条約で、当時の周恩来外交部長は「法的根拠がなく無効」と言明している-ことなどを挙げている。


◆台湾は「棚上げ」提案

一方、台湾も中国と同様、歴史的に明代から中国の領土だったと主張。さらに

(1)地理、地質的に台湾と連なっている

(2)台湾は周辺水域で漁業を行い、釣魚列島の利用も自然的、日常的に行われている

(3)国際法上は日本の「先占」は「無主地」ではないから成立せず、戦争の勝利に乗じた不法占拠であって、第二次世界大戦後の「ポツダム宣言」や「日華平和条約」からいって台湾の領土に復帰されるべきだ-としている。

こうした中国と台湾の主張について、日本政府は「歴史的、地理的、地質的根拠として挙げている諸点は、いずれも尖閣諸島の領有権の主張を裏付けるに足る国際法上有効な論拠とは言えない」との見解だ。

中国の主張は現在も変わらないが、台湾の姿勢には変化が生じている。馬英九総統は今月5日の式典で「東シナ海平和イニシアチブ」を提起。尖閣諸島をめぐる紛争については「主権はわが国にある」としながらも「争議は棚上げし、平和的な手段で解決して資源を共同開発するためのメカニズムを構築する」ことを提案した。もちろん、日本はこの主張も「受け入れられない」との立場だ。

ちなみに米国は「尖閣諸島には日米安保条約第5条が適用される」として日本の立場を支持しているが、中国や台湾との紛争には関与しない姿勢をとっている。

2012/08/13 産経新聞より

『南京大虐殺』

2014/12/30(火) 午後 6:08

--なぜ『南京大虐殺』は事実ではないのか

「文献によると、南京市内のあちこちで散発的な暴力行為はあったが『大虐殺』という言葉を使って南京で起きたことを語るべきではない。虐殺はとても血なまぐさく目撃した人の記憶に残るものだが、むしろ日本軍が占領したことで、治安が回復した。『虐殺』より『事件』と呼ばれるべきだ


--その理由は

「そもそも国民政府の蒋介石や軍幹部が首都陥落直前に敵前逃亡し、南京ではあまり戦闘はなかった。中国兵が軍服を脱いで(民間人に偽装した)便衣兵や不良捕虜となったため、日本軍は処断を余儀なくされた。こうした捕虜の処断は国際法に準じて行われたが、大量に処断された。このことは悲惨だった。ただし、日本軍による中国人の処断の数について中国政府が主唱し、一部の識者が追随している万の単位を超えるようなものではなく、20万、30万人という虐殺などあったはずはない。中国の反日プロパガンダ(謀略宣伝戦)だ。(事態を招いた)責任は第一義的に敵前逃亡した国民政府にある。日本軍だけに責任を負わせるのは非道で、蒋介石の責任が問われるべきだ」


--「外交は無形の戦争である」と語った蒋介石は国際情報戦に力を入れた

「国民政府は戦わず情報戦を仕掛けた。中央宣伝部が巧みに欧米のジャーナリストを取り込み『大虐殺』を捏造(ねつぞう)した」


英語で立場発信を

--著書では、慰安婦問題について「実体は、『性奴隷』では全くない。『 売 春 婦 』だ」と記した

「中国と韓国は日本が反論しないため、捏造してプロパガンダを繰り返し、欧米のメディアが追随している。『南京』も『慰安婦』も、このままでは世界から糾弾され続ける。日本は全ての事実を明らかにし、英語で日本の立場を世界に発信してゆくべきだ。訴え続けなければ歴史的事実として確定してしまう」


--『虐殺』の存在を否定した欧米人ジャーナリストとなった

この10年で北村稔、東中野修道ら日本の学者によって研究が進み、中国側史料からもいわゆる『虐殺』はなかったということが明白になってきたからだ。日本を深く知れば知るほど、『南京虐殺』に対する認識が変わった」


--他の欧米ジャーナリストから批判されたか

「出版以来、外国特派員の同僚や英国の友人から『クレージー』『子供じみている』など多くの批判を受けた。しかし、仲間から『リビジョニスト(歴史修正主義者)』『右翼』などと呼ばれようと自分の主張は変えない。この主張に自分の存在をかけている。たとえ1人で孤立しても、それを誇りに、信念を持って世界に伝えたい」


東京裁判は復讐劇

--「勝者の裁き」を受け入れた「東京裁判史観」からの脱却を著書で訴えた

「来日当時は戦勝国史観を疑うことなく信奉していたが、半世紀にわたり日本と日本人を知るうちに、そもそも東京裁判は戦勝国の復讐(ふくしゅう)劇であると考えるようになった。戦勝国が全能の神であるかのように日本の罪を裁くことに違和感を覚えた。実際にインド人判事のラダ・ビノード・パールは『全員無罪』とした。オーストラリア人高裁判事のデール・スミスは30年研究して『司法殺人?』と題する本を出版している。ところが戦後の日本が東京裁判に基づいた歴史観を受け入れたかのような政治・外交姿勢を取り続けているのは、情けなく愚かなことだ。史実に反するプロパガンダである東京裁判史観から脱却しなければいけない」


--具体策は

「外務省はじめ政府が真実を世界に発信しなければいけない。国を挙げて宣伝のためのシンクタンクを設立するのも一考だ」


【プロフィル】ヘンリー・S・ストークス 1938年英国生まれ、61年オックスフォード大学修士課程修了後、62年英紙フィナンシャル・タイムズ社に入社し、64年に初代東京支局長に就任。その後も英紙タイムズや米紙ニューヨーク・タイムズの東京支局長を歴任した。作家の三島由紀夫とも親交があった。

http://www.sankei.com/world/news/141228/wor1412280009-n1.html

人権派30人以上を拘束・連行

2015/7/11(土) 午後 4:38

【北京時事】

中国公安当局が9日以降、全国で人権派弁護士やその関係者30人以上を拘束したり、連行したりしたことが11日分かった

弁護士仲間が明らかにした。習近平政権は、法律を武器に横暴な権力に対抗し、社会的弱者の支持を集める人権派弁護士が勢力を拡大させる事態を強く警戒して抑圧を強めているが、これだけ大規模な一斉拘束に踏み切るのは異例だ。

公安当局は9日に女性弁護士の王宇氏、10日には著名人権派の李和平、周世鋒両弁護士らを相次いで拘束。10日夜から11日未明にかけ、劉暁原、隋牧青、常伯陽の各弁護士ら人権問題に積極的に取り組む弁護士が一斉に連行・拘束されたり、行方不明になったりした。中には事情聴取を受けて自宅に戻った弁護士もいる。多くの人権派弁護士らは集中的な引き締めに「習政権の唱える『法治』に逆行している」と反発を強めている。

2011年2月、チュニジアやエジプトなど「アラブの春」を受けて中国でも「茉莉花(ジャスミン)革命」と称して民主化の呼び掛けが起きた際、多くの人権派弁護士が拘束されたが、今回はその時を上回る規模だ。

(2015/07/11-15:14)2015/07/11-15:14

http://www.jiji.com/jc/c?g=int_30&k=2015071100198

日本の人権派弁護士は??

2015/7/26(日) 午後 11:33

命がけの職業といえば、何を思い出すだろうか。世界一安全な日本でも、自衛官や海上保安官、警察官、消防士など、仕事内容ゆえに死を意識する職業は少なからず存在する。

弁護士や裁判官、検察官などの法曹は、時に事件関係者に逆恨みされ、襲われる。坂本弁護士一家殺害事件が代表例だ。

ところが、世の中には正真正銘、命がけの仕事に取り組む弁護士がいる。中華人民共和国(PRC)の人権派弁護士である。

PRC政府が、自国民の人権を一切考慮しないことは周知の事実だ。天安門事件では、武器を持たない学生に発砲した。戦車でひき殺された者もいた。凄惨(せいさん)な現場写真は、ネット検索ですぐ見つかる。


安倍晋三首相を「独裁者」と批判する人がいるが、本物の独裁者は批判者を躊躇(ちゅうちょ)なく拘束して、痛めつける。彼らが無事なのは、主張が誤りだという証明でもある

その点、PRCは本物の独裁国家だから、人権侵害は筋金入りだ。それでも法輪功学習者への弾圧には、私も驚いた。1990年代、気功サークル法輪功の学習者は全世界で1億人を超えた。影響力を恐れた当時の江沢民国家主席は突然、弾圧を開始した。法輪功学習者というだけで犯罪者扱いされ、逮捕や監禁、拷問された。腎臓や肝臓など生体臓器移植のドナーにされ、殺された者が数万人という信じがたい指摘もある


さて、PRC国内の人権問題を追及してきた人権派弁護士が、ここ数週間で200人以上も捜査当局に拘束され、尋問を受けている。犯罪をでっち上げ、活動を萎縮させたい意図が見える。


日本にも人権派弁護士はたくさんいて、特に日本弁護士連合会(日弁連)はジュネーブにまで人員を派遣して、日本に関わる人権問題を国連に訴えてきた。
それなのに、PRCによる人権派弁護士弾圧については、日弁連のHPを見ても、声明もコメントも見当たらない(24日朝現在)。まさか、PRC政府をかばうつもりとは思いたくないが…。

PRCでは風刺漫画家も命がけだ。人気が高かった孫向文氏は来日中に身の危険を感じ、帰国を諦めた。的外れな首相批判をしても、身の危険など何も生じない、日本人の風刺漫画家がうらやましいはずだ。


■ケント・ギルバート 米カリフォルニア州弁護士、タレント。1952年、米アイダホ州生まれ。

http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20150725/dms1507251000003-n1.htm

戦争のリスク

2015/8/10(月) 午前 10:05

国際政治・関係論、平和論では、どうしたら戦争をしないようにできるかを研究するので、日本の左派勢力のように、「憲法第9条だけ唱えていれば、日本だけは平和になる」という議論は論外だ。


戦争の基礎データは「戦争の相関プロジェクト(COW:the Correlates of War Project)」のウェブサイトで公開されている。

主要な資料は、1816~2007年の戦争データである。

ここでは、「1000人以上の戦死者を出した軍事衝突」が戦争と見なされており、この数量的定義が国際政治学では広く使われている。そして戦争は「国内」「国家間」「それ以外」に分けられている。

エール大のブルース・ラセット教授とアラバマ大のジョン・オニール教授は、膨大な戦争データから、「民主主義国家同士は、まれにしか戦争しない」ことを実証した。その集大成が、両氏によって2001年に出版された『Triangulating Peace』という本だ。

同書では、1886年から1992年までの戦争データについて、リアリズムとリベラリズムのすべての要素を取り入れて実証分析がなされている。


それによると、戦争のリスクは、

(1)きちんとした同盟関係を結ぶことで40%

(2)相対的な軍事力が一定割合(標準偏差分、以下同じ)増すことで36%

(3)民主主義の程度が一定割合増すことで33%

(4)経済的依存関係が一定割合増加することで43%

(5)国際的組織加入が一定割合増加することで24%、それぞれ減少するという



日本の周辺での危険国は中国である。というのは、中国は選挙もない非民主主義国だからだ。(3)の民主主義については、両方ともに民主主義国だと滅多に戦争しないという意味で、古典的な民主的平和論が正しい。一方の国が非民主主義だと、戦争のリスクは高まり、双方ともに非民主主義国なら、戦争のリスクはさらに高まる。


ここで2つの選択肢がある。

1つは独立国として、一定の軍事力を確保して、中国以外の国との同盟を強化((1))し、中国との経済的依存関係を強め((4))、中国に国際的組織加入を促す((5))ことだ。

もう1つは、中国の属国化することで一定の軍事力を放棄することだ。ただし、その場合、中国以外の国と平和関係を結ぶことは難しくなる


日本が独立国として生きる場合、集団的自衛権の行使は、戦争のリスクを最大40%減らし、防衛費は自前での防衛より75%程度安く、望ましいという結論になる。個別的自衛権の行使より抑制的(戦後の西ドイツの例から)とのおまけもある。 (元内閣参事官・嘉悦大教授、高橋洋一)


http://www.zakzak.co.jp/society/domestic/news/20150807/dms1508070830008-n1.htm

中国・国防動員法の恐怖

2015/8/28(金) 午前 0:08

「中国政府がひとたび『有事だ』と判断すれば対中進出している日系企業も含めて、中国のあらゆる組織のヒト・カネ・モノの徴用が合法化され、戦時統制下におかれる懸念があることにもっと関心を払うべきだ」



有事になれば一方的に適用

あまり知られていないが、2010年7月1日に中国が「国家の主権、統一と領土の完全性および安全を守るため」として施行した「国防動員法」の規定をさしている。

全14章72条からなる同法について、立花氏は「(適用の)可能性は低いだろうが法律として存在する以上、(日本にとっても)不確定要素となる」と指摘した。

「有事」の定義はややあいまいながら、仮に東シナ海や南シナ海などで偶発的な衝突が起きた場合、中国が有事と考えれば一方的に適用が可能だ。

例えば第31条。「召集された予備役要員が所属する単位(役所や企業など)は兵役機関の予備役要員の召集業務の遂行に協力しなければならない」。予備役要員は中国国籍の男性18~60歳、女性18~55歳が対象。有事の際、戦地に送られるというよりは、兵站などの後方支援や中国の敵国に関する情報収集任務が与えられる可能性がある。

日系企業の中国現地法人が雇用した中国人従業員が同法に基づいて予備役として徴用されて職場を離れた場合も、雇用側は給与支給など待遇を続ける義務が生じる。同時に、社内情報などがすべて軍当局に伝えられても阻止するすべはない。しかも中国国内だけではなく、日本など海外滞在中でも中国国籍保持者は「国防勤務を担う義務」がある。ヒトが大問題になる。

次に第63条。「金融、交通運輸、郵政、電信、報道出版、ラジオ、映画テレビ、情報ネットワーク、エネルギーや水資源の供給、医薬衛生、食品と食糧の供給、商業貿易などの業種に管制を敷く」とある。最悪の場合は日系企業の中国の銀行口座凍結や金融資産接収のほか、売掛金放棄も考えられる。ビジネスの基本であるカネが危ない。

そして第54条。「備蓄物資が国防動員の需要を延滞なく満たすことができなくなったときは民生用資源を徴用できる」。民生用資源は、企業など組織や個人が所有、または使用している社会生産、サービス、生活上の物資、施設などを幅広く含むとされる。自動車や電機など、現地工場の生産設備や物流のためのトラックなどのモノが根こそぎ徴用されても“合法”だ。


立花氏は

(1)国際電話やインターネットなど海外との通信手段の全面遮断

(2)国内線や国際線など航空便の運航停止

(3)中国に滞在中の日本人など外国人の預金引き出し禁止

などの措置が法的に可能になるとみて、対中進出する日系企業に厳格なリスク管理を訴えている。


平和ボケ日本では一笑に付される恐れもあるが、「有事の際には日本人駐在員やその家族が“人質”になる危険性も排除できない」(立花氏)ことは確か。少なくとも経営者は最悪のシナリオを想定した事前対策が欠かせない。

ただちに差し迫った危機があるとはとはいえなくとも、立花氏は「16年に有事リスクがある」とみる。16年1月には中国が自国領の一部と主張する台湾で総統選挙がある。対中融和策をとる現在の与党、中国国民党の候補が破れ、野党の民主進歩党が政権奪回した場合、中台関係の行方が気がかりだ。


来年1月に有事が…

事実、中国の北京軍区の部隊が7月、内モンゴル自治区の市街戦訓練場で、台北の台湾総統府に酷似した建物を攻撃する軍事演習を行い、台湾側を威嚇した。攻撃部隊は敵側首脳の排除を意味する「斬首行動」に成功したという。さらに来年11月の米大統領選で対中外交戦略をめぐる議論がどのような方向に向かうか。選挙結果によって緊張が高まる恐れも考えられる。


中国は、集団的自衛権の限定的行使を容認する日本の安全保障関連法案の審議に、これまでも強く反発してきた。安倍晋三首相の「戦後70周年談話」の見極めに加え、習近平指導部は9月3日には抗日戦争勝利70年の軍事パレードなど一連の行事で抗日キャンペーンを強める。

一方で、「国際社会から非難を浴び、経済的にも損失の大きいはずの『国防動員法』を中国がそう簡単に適用するはずがない」との反論も日本国内からはでそうだ。ただ、安全保障関連法案一つとっても遅々として進まぬ日本に対し、中国はすでにさまざまな法的措置を着々と進め、戦時体制に備えている現実がすぐそこに実際に存在していることは認識する必要がある。まずは中国に人員を派遣している日本企業から「発想の転換」をすべきではないか。

(上海支局長 河崎真澄)

http://www.sankei.com/premium/news/150827/prm1508270002-n1.html

蒋介石機密資料16万件、ネット公開

2017/1/5(木) 午後 3:15

http://japan.cna.com.tw/news/asoc/201701040013.aspx

蒋介石に関する資料26万件、ネット公開へ 全世界の人が閲覧可能/台湾

歴史研究機関、国史館は検索システムのリニューアルに伴い、蒋介石元総統に関する収蔵資料を5日からインターネット上で新たに順次公開する。4月末までに26万件以上の資料が公開される見込み。閲覧者制限は設けず、中国大陸や香港、マカオの人々も資料へのアクセスが可能になる。

呉密察館長によると、蒋介石資料は収蔵資料の中で使用率が最も高いカテゴリーで、11のシリーズに分かれている。そのうち5つのシリーズは機密情報が含まれていないため、すでにネットで公開されており、新たに公開されるのは残る6つのシリーズ。機密資料は16万件で、61%を占める

法令により、機密資料を利用提供する際には機密解除の手続きを取る必要がある。呉館長によると、蒋介石資料が同館に収蔵されてから数十年間、系統的な機密解除作業は積極的に行われておらず、これまでに解除されたのは1%に満たないという。

今回同館は26万件の資料を1件ずつ確認し、機密に指定されているものは全て担当機関に解除の審査を依頼した。許可が得られなかった資料は公開されない。また、プライバシーに関わる情報など一部資料は制限が設けられ、抜き取りや遮へいなどの処置が加えられる。

5日には第1弾として5万件を公開。以後毎月末に5万件ずつ新たに加えられる。

同館は政府情報公開法に基づき、収蔵資料の閲覧申請資格を国民と「平等互恵の外国人」に限定しており、中国大陸や香港、マカオの人々は対象外とされている。オンライン上の資料について呉館長は「我々は全世界に向けたボーダーレスなサービスを提供している。パソコンは利用者がアメリカ人であるか、中国大陸の人であるか分けない」と語った

(国史館提供画像)



どんな資料が出てくるのか楽しみですね~~
共産党にとって都合の悪い資料がたくさん出てきそうでワクワクしてます

逃げまわった毛沢東は日本に感謝していた

2017/1/8(日) 午後 6:28

支那事変~大東亜戦争中、共産党系軍は一部が遊撃(ゲリラ)戦に臨んだが、帝国陸海軍と国民党軍の戦闘を可能な限り傍観し、戦力温存に専心。
同じく帝国陸海軍から逃げ回った国民党軍の「退嬰的戦法」をはるかに凌駕した。

実際、初代国家主席・毛沢東は「力の7割は共産党支配地域拡大、2割は妥協、1割が抗日戦」と指導

帝国陸軍が中華民国の首都・南京を陥落(1937年)させると、祝杯の大酒を仰いでいる。

「避戦」は、毛が練り上げた《持久戦論》の重要要素だった。
が、持久戦論は図らずも、共産党系軍が最後まで日本に勝てなかった動かぬ証拠を歴史に刻んでしまう。

東京湾に投錨した米戦艦ミズーリの上甲板において、1945(昭和20)年9月に撮られた写真を探していた。
大日本帝国政府全権・重光葵外相らが、降伏文書署名に使った机の向こうに、連合軍将星がズラリと並ぶ一枚を思い出したためだ。

米国▽英国▽ソ連▽豪州▽カナダ▽フランス▽オランダ▽ニュージーランドに混じり、中華民国(国民党)軍の軍服は確認したが、共産党系軍人は見い出せなかった。

それもそのはずで、地球上に中華人民共和国なる厄介な国が現れるのは降伏調印後、中国大陸を舞台に国民党と共産党の内戦が始まり、共産党が勝って国民党を台湾に潰走させた前後。降伏調印後4年以上もたっていた

1937年に勃発した支那事変が大東亜戦争へと拡大する中、精強な帝国陸海軍と戦ったのは専ら国民党軍で、国共内戦時に国民党軍の損害は既に甚大であった。これが共産党系軍勝利の背景だ。

《日本は軍事・経済力ともに東洋一で速戦速勝できない。だが、日本は国土が小さく、人口も少なく、資源も乏しい。寡兵をもって、広大な中国で大兵力に挑んでいる。一部の大都市/幹線道路を占領しうるに過ぎず、長期戦には耐えられぬ。敵後方で遊撃戦を展開し、内部崩壊を促せば、最後に勝利する》


持久戦論によると、戦争は3つの段階を踏む。

 (1)敵の進攻⇔自軍の防御(1937~38年)

 (2)彼我の対峙 敵の守勢⇔自軍の反攻準備期間(1938~43年)

 (3)自軍の反攻⇒敵の退却⇒殲滅(1943~45年)

ところが、(3)段階の頃、帝国陸軍は50万の兵力で対中戦争最大の作戦《大陸打通作戦》を実行し、戦略目的達成はともかく、作戦通りの地域を占領した。

結局、支那派遣軍は終戦時点でも100万以上の兵力を有し、極めて優勢だった。
第二次世界大戦におけるわが国の戦死者240万の内、中国戦線での戦死は46万人。

日本敗北は毛が主唱する遊撃戦の戦果ではない。
米軍の原爆を含む圧倒的軍事力がもたらしたのである。

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もしも、ひとつの中国を主張するなら、その正統性は中華人民共和国ではなく中華民国である

台湾の人達が国民党を中国に追い出せればいいのにね~~

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投資信託

日経平均 現在値 20,884.71 前週比 +283.52

今週は前週比 4勝1敗
含み損-208.8万が-197.0万に

2018/07/13 基準価格 27,133 日経平均 22,597.35
2019/06/07 基準価格 24,203 (前週比 +253)


野村自己分  (投資信託のみで全て再投資。現在の元本350万円)
評価額 465.8万円
含み損-33.1万が-27.5万に

2019/06/03

現物損益 5,097,220 -2,222,890 -30.37%
信用損益 %
現金残高 69,862 
投資信託 1,694,518
資産評価 6,861,600 前日比 -87685
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日経平均現在値 20,410.88 前日比 -190.31 (-0.92%)
年初来確定損益 +50700円

ご臨終

株もアウトだけど、キーボードが逝ってしまった 
パソコンが使えない 
このパソコンは幾ら掛かっても修理しないと駄目なんだ 
費用もそうだけど日数もどれだけかかるのか? 
しかしまいったな~


タブレットでデルの修理を調べていたら、USBのキーボードを使ってスクリーンキーボードを表示させると言うのを発見
NECのUSBのキーボードを持っていたので試しに繋いだらパスワードの入力が出来ました
昨日、お水をこぼしたせいでAが入力出来ませんでした
11時30分に修理出来るかどうかの確認をしてみます


近くにあるドスパラに電話をしたら2週間は掛かると云うので別の所を探すことにします

投資信託

日経平均 現在値 20,601.19 前週比 -516.03

今週は前週比 2勝3敗
含み損-203.3万が-208.8万に

2018/07/13 基準価格 27,133 日経平均 22,597.35
2019/05/31 基準価格 23,950 (前週比 -299)


野村自己分  (投資信託のみで全て再投資。現在の元本350万円)
評価額 465.8万円
含み損-25.2万が-33.1万に